インタビュー

新規事業への参入・投資プロジェクトを検討される企業で参入業界の情報取得・整理・分析が行われている一方で、こと製造業においては通常の調査では得られないような業界関係者や社外有識者の知見・専門情報の獲得が重要ではないのでしょうか？今回は、自動車や電子機器での使用が進むエンジニアリングプラスチック(以下エンプラ)よりも耐熱性などに優れたスーパーエンプラという新素材に注目します。スーパーエンプラのひとつである「PPS樹脂」プラント立ち上げから携わってきた、株式会社スズキ・マテリアル・テクノロジー・アンド・コンサルティング社代表取締役社長 鈴木孝典氏にPPSのメリットや用途、市場についてお話を伺いました。

低コストかつ短期間で開発可能な超小型衛星の実用化によって、これまではまったく宇宙とは縁のなかった企業も宇宙ビジネスに参入しだしています。その背景には超小型衛星で取得したデータを活用しビジネスをしたいというニーズの増加があるといいます。今回も引き続き、九州工業大学の趙孟佑教授に、そういったニーズに答えるべく設立した超小型衛星試験センターの活用事例や宇宙産業の多様化に向けた今後の取り組みについてお話を伺いました。

日本は世界一のカーナビ大国であるといわれており、カーナビなどのナビゲーション技術や地図の概念は日本がもともと強い分野だといいます。自動運転においてより高い交通安全を確保するため、車や交通インフラにセンサーを搭載し道路情報をリアルタイムに取得、３次元デジタルマップを作成する技術が日本で開発中です。今回は、引き続き情報通信研究機構(NICT)に、電子カーブミラーも含めた自動運転を支える交通インフラとしての「ダイナミックマップ」の可能性についてお話を伺いました。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第１６回は、引き続きアシックスからオリンピック/パラリンピックのオフィシャルスポーツウエアを紹介します。スポーツウエアに革新をもたらした「新合繊」というポリエステル繊維。以前は木綿の下着、ウールの上着を着て汗をかいたまま体が冷え風邪をひく恐れがあったようですが、通気性と保温性を両立した新合繊の使用で風邪を引く選手は少なくなったといいます。今回は、スポーツウエアの発展と共にした機能性繊維や特殊な競技ウエアの登場、その変遷についてお話を伺いました。

従来の宇宙開発は、NASAやJAXAなどの国家機関が主導して行われてきました。高信頼性を追求した大型の宇宙システムが多用されるため、民間企業や途上国にとって宇宙利用には高い障壁がありました。しかし近年、重量1kg〜数十kgの超小型衛星が開発され、次々に打ち上げられています。今回は、1辺約10cmの立方体の超小型衛星の研究開発をリードする九州工業大学の革新的宇宙利用実証ラボラトリーの趙孟佑教授に、超小型衛星普及の背景やその可能性についてお話を伺いました。

「ものづくり」の雄のトップから「ものづくり日本」再興の指針へのヒントを伺う連載第８回では、引き続き堀場製作所の足立正之社長に、本インタビュー総括としてニューノーマルにおける日本のものづくりの展開についてお伺いました。熟練の技術者が暗黙知を若手に見える化できず分断されてしまうという課題に対して、「古いからローテクではない、真似できなければハイテク」と、先人たちの技術力を「遷宮」することが大切だといいます。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第15回は、アシックスからオリンピック/パラリンピックのオフィシャルスポーツウエアを紹介します。同社は夏季大会で、日本代表選手団のオフィシャルスポーツウエア、シューズ、ポディウム(表彰台)ジャケットのほか、応援グッズやボランティアのユニフォームも手掛けます。今回は、1949年創業以来使用者の意見を取り入れ質を向上させてきた科学的実証主義の方針が、夏季大会でもどのように受け継がれているかについて、アシックスの歴史を交えてお話を伺いました。

自動運転社会の実現に向けて、ドライバーが必要ない自動運転車(レベル４以上)の開発が加速化しています。一方、車や車自体に載せるセンサーなどのアプリケーション開発だけでは、自動運転の安全確保には不十分であり、それを補う交通インフラの安全サポートは必ず必要になるといいます。今回は、情報通信分野を専門とする国の唯一の公的研究機関である情報通信研究機構(NICT)に、自動運転向け交通安全をサポートするために開発している「電子カーブミラー」と、その役割についてお話を伺いました。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第１４回は、引き続きAOKIのオリンピック/パラリンピックの公式ユニフォームを紹介します。通気性、伸縮性を重視したポリエステル製の編み地使用や縁起の良さを取り入れたジャケットデザイン、そして標準の体形ではない選手一人一人に合わせた採寸の精度など、ユニフォームに込めた「日本の本物のサービス」について伺いました。創業者が1964年東京大会で抱いた無邪気な夢がどんな思いで技術レガシーとして実現されたか野地氏が迫ります。

「ものづくり」の雄のトップから「ものづくり日本」再興の指針へのヒントを伺う連載第７回では、引き続き堀場製作所の足立正之社長に、「おもしろおかしく」という社是とそれが活かされたビジネスについて詳しくお伺いました。大手自動車メーカーの排ガス規制逃れの発覚に使用された当社の排ガス分析装置に関して「当社は正しい計測値を提供しただけです」という当社の計測機器づくりへのこだわり。そのスピリットは、常識にとらわれずにニーズに沿った新しい製品づくりへと受け継がれているそうです。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第１３回は、AOKIからオリンピック/パラリンピックの公式ユニフォームを紹介します。紳士服やスーツの専門店として知られているAOKIですが、夏季大会では、1,600人を超える日本代表選手団の開会式用と式典用公式服装や、テクニカルオフィシャル(審判団、技術役員)のユニフォームをデザイン、作製するといいます。今回は、1964年の東京大会観戦で創業者が抱いた「いつか商売を成功させて、オリンピックの審判団の服を作りたい」という夢が今回の夏季大会にて実現されたエピソードに加え、ユニフォーム素材の技術的な進化についてお話を伺いました。

「ものづくり」の雄のトップからニューノーマルにおける「ものづくり日本」再興の指針へのヒントを伺う本連載。第６回は、京都市の小さい民家からスタートし、今や世界28か国と地域に展開している分析・計測機器の総合メーカー、堀場製作所の足立正之社長です。コロナの逆境下での現状でも、「エネルギー分野向けの計測器も生産している我々のものづくりは人々の生活を支えるエッセンシャルビジネス」という当社の社会に対する使命感とコロナ禍のものづくり現場への影響について伺いました。

遠隔医療ものづくり技術の最新動向について医療現場からの声をもとに紹介する本連載。４回目は、引き続き「デジタル聴診デバイス」を紹介します。非破壊で、尚且つ記録が残せるレントゲンの功績のように、聴診器からの生体音を録音して残し、患者の経過を観察、議論し、若い医師にも知識の継承ができるようにしたいという株式会社シェアメディカル。今回は、同社のデジタル聴診デバイスが遠隔診療に及ぼす影響と医療現場での活用事例について伺いました。

金属加工法の一種であり、常温下で金属に金型を合わせて圧を加えることで成形する冷間鍛造。冷間鍛造は、目的の形状に至るまでのプロセスが非常に重要であり、どのように工程を設計するかがその後の製造効率や製品の精度に大きく影響するといいます。今回は、1964年創業以来、冷間鍛造だけでなく金型製作も行い、自動車安全部品や工作機器部品などを製造している株式会社飯塚製作所に、同社の技術力と提案力でより安く、スピーディーに製品を仕上げるノウハウについて伺いました。

遠隔医療ものづくり技術の最新動向について医療現場からの声をもとに紹介する本連載。3回目は、聴診時の悩みに答える「デジタル聴診デバイス」の開発秘話を紹介します。医師が聴診器を長時間使用する時、聴診器の耳に挿入する部分が耳介を圧迫し、耳が痛くなるという悩みがあるといいます。このような悩みに答えるために、ヘッドフォンで聴診できるよう生体音をデジタル化する聴診デバイスを開発している株式会社シェアメディカルに、開発のきっかけや開発過程について伺いました。

最近よく耳にする「マイクロプラスチック」。そのものに毒性はありませんが、毒性のある残留性有機汚染物質(以下POPs)を吸着する傾向があり、様々な毒性物質の集約に関わっているといいます。また、POPsは食物連鎖によって生体濃縮が行われ間接的に胎児や幼児への影響も懸念されています。今回は、このマイクロプラスチックを藻類が出す粘着性物質を利用して除去・回収する技術を開発しているノベルジェン株式会社に、海洋汚染問題解決に向けた取り組みについて伺いました。

構造物に発生する腐食を防ぐ主な手段として溶融亜鉛めっきが挙げられますが、沿岸地域や温泉地ではむしろさびが発生しやすく、構造物のライフサイクルコストがかかるという悩みがあるといいます。その悩みの一つの答えが、ステンレス(SUS316L)に樹脂に配合したハイブリッド塗料「ステンシェル(R)」にあるかもしれません。今回は、創業以来90年以上アルミニウム関連製品の開発・製造を行ってきた東洋アルミニウム株式会社に、同塗料の導入メリットや活用事例について伺いしました。

遠隔医療ものづくり技術の最新動向について医療現場からの声をもとにご紹介する本連載。引き続き、2回目は、日本遠隔医療学会専務理事・事務局長 高崎健康福祉大学の東福寺幾夫教授に、オンライン診療が法律上の制約である「対面診療の原則」の壁を越えて医療として認められた90年代末からの変遷について伺いました。また、オンライン診療のメリットやデメリット、今後の遠隔医療の可能性や課題についてもご紹介します。

新型コロナウイルス感染拡大により、身近なものになりつつある「遠隔医療」。遠隔医療で使われる技術は1970年代頃から、診療科や地域の偏在による医療現場の強いニーズから発展しました。本連載では、遠隔医療ものづくり技術の最新動向について医療現場からの声をもとにご紹介します。今回は、連載の1回目として、遠隔医療が推進される背景や、過去の事例からみる遠隔病理診断(テレパソロジー)の発展について、日本遠隔医療学会専務理事・事務局長 高崎健康福祉大学の東福寺幾夫教授にお伺いました。

電力、航空、化学といった複数のグローバル企業と共同で点検用ロボットやサービスを開発している株式会社ハイボット。今後もスマートメンテナンス市場へ付加価値を提供し続けるため、ロボットに求められる機能すべてを完璧にこなすより、ロボットが得た情報をどう利用するかを考えるべきだといいます。今回は引き続き、同社にロボット技術革新の課題に関して伺うほか、協力企業と共に生み出されたロボット活用事例を紹介します。