関東のものづくり企業

カメラや顕微鏡に使用される光学レンズ。光学レンズの設計自体はコンピュータを使って、例えば結像性能だけを追求することもできますが、実際には、製品として成り立たない設計が見られるのが現状です。機能する光学レンズを設計・加工するには長年の経験や蓄積してきた製造公差を踏まえた設計や光学レンズと金物のコンビネーションを考慮するといったノウハウが欠かせないそうです。今回は、埼玉県和光市に本社を構える光学製品のパイオニアである株式会社渋谷光学に光学製品開発で押さえるべきポイントについてお話を伺いました。

高血圧症は、がんに次ぐ日本人の死因である脳心血管病の重大な危険因子であり、現在日本には約4,300万人の患者がいると言われています。高血圧症の治療は適切な血圧値を維持するための薬を服用し続ける必要がありますが、多くの患者は薬をもらうための通院が続けられず治療を中断してしまうといいます。今回は、高血圧症患者が通院せず自宅でも薬を服用し続けられるサービスを提供している一般社団法人テレメディーズの谷田部淳一医師に、高血圧のオンライン診療の仕組みと今後と課題についてお話を伺いました。

地熱発電は、輸入に頼らない純国産のエネルギーであり、マグマの蒸気を使ってタービンを回すためCO₂排出量が他の再生エネルギーより少ないなどのメリットがあります。しかし、日本はそのポテンシャルを十分に生かしきれておらず、それは稼働までのハードルが高いことが大きな要因となっています。今回も引き続き、独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)に、地熱発電開発が遅れている要因を伺うとともに、地熱有望地域開拓のため行われる空中物理探査技術、温泉事業者など地域と共存共栄を図る取り組みについてお話を伺いました。

地熱発電は、マグマで熱せられた高温・高圧の蒸気と熱水の高いエネルギーを電力に変えることによって行います。環太平洋火山帯に属した日本の地下には、このマグマが大量に溜まっており、世界第３位の地熱資源量を保有しています。しかし、1925年日本最初の地熱発電に成功した以来、大きな発展は見られず、地熱発電量は世界10位と、豊富な資源を生かしきれていないのが現状です。今回は、地熱資源開発推進のサポートを行っている独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)に、日本における地熱発電の現状と、地熱発電の適した場所の条件や仕組み、メリットについてお話を伺いました。

キウイの栽培に必要な主な気象条件は、キウイの栽培者が蓄積してきた栽培ノウハウといえます。しかし、実際にある土地で栽培をしてみなくても、衛星リモートセンシングデータと地上で得られるさまざまなデータをかけあわせることで、栽培に適した気象条件を満たすキウイの栽培最適地を見つけることができるといいます。今回は、引き続き宇宙ビッグデータを解析・加工し、ビジネスや公共事業向けに提供している株式会社天地人に、農業や観光業などにおける宇宙データ活用事例などを伺いながら、宇宙ビジネスの今後についてお話を伺いました。

現在地球の衛星軌道を回っているおよそ4,400機の人工衛星の中で、地球の天候、地形、温度分布などを観測する人工衛星を「地球観測衛星」と言い、この衛星が獲得するデータを「衛星リモートセンシングデータ」と言います。観測衛星から得られる膨大な量のデータの多くは公開されていますが、気象情報や地図以外の分野で十分に活用が進んでいません。今回は、それらのデータを民間や行政が活用できるように解析、編集し宇宙ビジネスを展開しているJAXA認定スタートアップの株式会社天地人に、宇宙データが民間で十分に活用しきれていない理由や同社の創業ストーリーについてお話を伺いました。

自動車軽量化が進むなか、パネル材料には鋼板に代わり、アルミニウム合金（以下、アルミ）も使用されています。自動車の衝突安全性を高めるためにパネル材料への複雑な構造付与が必要ですが、そこで注目される加工技術がアルミ板材を加熱して軟らかい状態で成形する「アルミホットスタンプ」です。今回は、適用範囲が広がるアルミホットスタンプに関する技術のメリット・デメリットから開発状況、将来の展望について取材しました。

アルミダイカストは、溶解したアルミ合金を金型に圧入して成形する加工技術であり、自動車部品製造に採用され、自動車の軽量化および工程合理化を支えています。その他の加工技術である冷間プレス、熱間・冷間鍛造に比べると、複雑な形状で一体成型性に秀でていますが、寸法精度がやや劣り、ひけ巣などの内部欠陥が発生しやすいというデメリットもあります。本記事では、アルミダイカストの特徴紹介に加え、カーボンニュートラルを見据えた新技術としてアルミホットスタンプに注目します。本技術を開発している株式会社日立ハイテクに、アルミダイカストとの違いやカーボンニュートラルを目指した製造工程について伺いました。

陸上に住む私たちが当たり前に使っているスマートフォンやWi-Fiなどは電波通信技術によって支えられています。一方、陸上とは違う水中ではどんな通信技術が使われているでしょうか。従来水中における通信技術は、「音響」が一般的でしたが、長距離通信ができる反面、浅い海では通信速度が低いという課題があります。今回は、水中通信技術に注目し、従来の「音響通信」、最近研究が進んでいる「可視光通信」、「電波通信」のメリットとデメリットについて触れつつ、期待される「電波通信」の利用例について、情報通信研究機構(NICT)の滝沢賢一氏にお話を伺いました。

長い帯状の金属へメッキ加工を行うフープメッキ。フープメッキの方式には、必要な箇所にメッキ処理を行うことができる治具方式とテープ方式がありますが、治具方式は初期コストがかなり高額で滲みを考慮した設計が必要で、テープ方式はメッキ処理の都度テープ加工の時間を要すなどのデメリットがあるそうです。今回は、埼玉県川口市にある株式会社東和企画にスポットメッキのもつ可能性や、治具方式とテープ方式の長所を掛け合わせたマスキングテープ方式のスポットメッキの特徴についてお話を伺いました。

空飛ぶクルマを目指して活動する日本の企業や団体の中で、最も実現に近いといわれている株式会社SkyDriveのCTO(技術最高責任者)岸信夫氏に、同社が開発している「空飛ぶクルマ」の実現に向けた技術的な取り組みについてお話を伺う本連載。同機が社会に受け入れてもらい社会実装するためには、「自分の最も大切な人を安心して乗せたいと思える」ほど安心で安全な乗り物ということを証明していく必要があるといいます。最終回は、その安全性への取り組み、型式証明(TC)の取得、バッテリーの駆動方式について伺うほか、同機が社会にもたらす新しい可能性についてお話を伺いました。

空飛ぶクルマを目指して活動する日本の企業や団体の中で、最も実現に近いといわれている株式会社SkyDriveのCTO(技術最高責任者)岸信夫氏に、同社が開発している「空飛ぶクルマ」の実現に向けた技術的な取り組みについてお話を伺う本連載。同社の空飛ぶクルマはパイロット１人、搭乗者１人の２人乗りの機体を想定しているといいます。この機体を操縦するパイロットになるためにはどのような資格が必要なのでしょうか。２回目は、同機を操縦するパイロットの技量や資格について伺うほか、次の飛行試験エリアや試験項目、適切な飛行高度についてお話を伺いました。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第25回は、引き続き日本電信電話株式会社（以後NTT）から超高臨場感通信を紹介します。超高臨場感を実現できる本技術の根幹は光ファイバー、中継器、無線技術といった通信技術であり、運用技術であるといいます。同社が提供する『Kirari！(R)（きらり）』はメジャーリーグで採用され、オリンピック・パラリンピックでの実質的なデビューに向けた準備を進めています。今回は、本技術の実現に向けて開発しなくてはならなかった４つの技術と、臨場感のある観客の応援を届け選手のモチベーションを上げたいという開発者の想いについて迫ります。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第２４回は、引き続き日本電信電話株式会社（以後NTT）から超高臨場感通信を紹介します。「自分の体を現地に持っていかれたと感じる」超高臨場感通信技術は、「光ファイバーネットワーク、高速通信技術を進化させたもの」だといいます。一方で、私たちはコロナ禍で、リモートもしくはリアル、安全かそれとも経済かという二極化された状態に置かれています。今回は、同社研究企画部門長の川添雄彦氏に、本技術の開発経緯、およびコロナ禍でのスポーツやエンタテイメントにおける本技術の意義について伺いました。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第23回目は、日本電信電話株式会社（以後NTT）から超高臨場感通信を紹介します。ウインドサーフィンがオリンピック種目であることをご存じでしょうか。競技は海の沖合で行われるため、海岸からは見えないなどの理由から浜辺から見えるサーフィンに比べあまり人気がないといいます。同競技の認知・普及に期待される技術が、沖合での競技を見るものではなく、感じることができるという超高臨場感通信です。今回は同技術『Kirari！(R)（きらり）』を開発しているNTTの横須賀研究開発センタを訪問した野地氏が、2019年に初めて同技術を体感したときのエピソードをご紹介します。

世界各国で多種多様な試作がなされている「空飛ぶクルマ」。日本では、2018年から公的なプロジェクトとして日本発の技術開発が進められています。空飛ぶクルマを目指して活動する企業や団体は日本にいくつかありますが、その中で最も実現に近いといわれているのが株式会社SkyDriveです。今回から3回にわたって、同社のCTO（技術最高責任者）岸信夫氏に、同社が開発している「空飛ぶクルマ」の実現に向けた技術的な取り組みについてお話を伺いました。1回目は、2020年8月に行った有人飛行試験の成果と、同社が検討している搭乗者の数と座席配置について伺いました。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第2２回目は、引き続き日本電信電話株式会社（以後NTT）からバリアフリー道案内技術を紹介します。これまで同道案内サービスが集めたバリアフリー通行情報は、夏季大会とラグビーワールドカップが開かれた競技場の周辺地区に過ぎません。今後もっと広い範囲でデータを取得すべく多くのボランティアに加わってもらうため、高齢化社会のなか将来的には自分自身に返ってくるデータだと訴えているといいます。取材を通して取りかかったらやめられない仕事と感じた道案内アプリの開発。今回も引き続き開発チームに、データ収集方法の詳細や同サービスに込めた想いについてお話を伺いました。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第21回は、引き続き日本電信電話株式会社（以後NTT）からバリアフリー道案内技術を紹介します。バリアとは車いす利用者、ベビーカーを押す人、杖を持つ人などが移動する時邪魔になる段差や階段、傾斜のこと。彼らが、外出をサポートしてくれるバリアフリーマップに望んでいる情報は、「バリアがどこにあるか」ではなく、「どの道が通れるか」だといいます。今回は、実際道を歩きながらバリアフリー通行情報をスマホなどで集めるデータ収集イベント現場を野地氏が見学するほか、同道案内技術が開発された背景や課題について開発チームにお話を伺いました。

『TOKYOオリンピック物語』の著者、野地秩嘉氏の連載第２０回は、日本電信電話株式会社（以後NTT）からバリアフリー道案内技術を紹介します。未来のための情報通信基盤を作るべく、オール・フォトニクス・ネットワーク(APN)に注目し、低消費電力、大容量、高品質、低遅延のネットワーク実現に向けて取り組んでいるNTT。今回は、光ネットワーク技術を駆使した効率的なバリアフリー情報の整備に動いたNTTが、バリアフリー情報をなるべく簡単に収集するバリアフリー向け道案内技術に取り組む背景をご紹介いたします。

新規事業への参入・投資プロジェクトを検討される企業向けに、業界関係者や社外有識者の知見や専門情報を伺う本連載。引き続き、「人間拡張（Human Augmentation）」技術に注目します。人間拡張というと、人に身に着けるウエアなどを想像しやすいですが、人間拡張技術をビジネスとして発展していくためには「モノ」はもちろんのこと「サービス」と絡めることが重要といいます。今回も国立研究開発法人・産業技術総合研究所（産総研）人間拡張研究センター長の持丸正明氏に、人間拡張技術を利用した製造業のサービス化や同センターの取り組みについてお話を伺いました。